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「授業は英語で行うことを基本とする」。高校に続き中学でも、2021年度から実施されている外国語(英語)の学習指導要領でこう定め、「書く」「読む」に加え、「聞く」「話す」ことも重視する。教師が全てを英語で話し、生徒が英語を口にする機会を増やす授業を全学級で行う愛知県の安城市立安城西中の様子を見てみた。
英語を担当する森田麻友教諭が「Japan is a good country」(日本は良い国だ)と英文を黒板に書いた。3年の生徒たちに顔を向け、問い掛ける。
「Do you think so?」(あなたはそう思いますか?)「Agree? Disagree?」(賛成? 反対?)
意味の説明も日本語を使わない。黒板の「Agree」の横に、チョークでハートマークを描いた。続けて「Disagree」の文字のそばには、壊れたハートマーク。すると、生徒たちの表情が変わり、納得した様子に。
教諭からの質問の意味をしっかり把握したところで、生徒らは2人ペアになって賛否を英語で話し合った。英語で表現したかったけれど、分からなかった語彙(ごい)は全員で確認する。「他国!」と生徒の1人が声を上げると、森田教諭が問う。
「How do you say ”takoku” in English?」(他国は英語でどう言いますか?)。すると、間髪入れずに「foreign country」「other countries」と、他の生徒たちから声が上がり、新たな語彙や表現を身に付けていく。語彙によっては、「Talk in pairs」(ペアで話して)と指示。生徒たちが考え、話す時間を取る。
褒めて「話したい」を引き出す
生徒が日本語で発言しても、教諭は英語のまま生徒らに浴びせかけるように話す。生徒も一生懸命英語を使おうとする。同校では、1年や2年の授業も同じ「オールイングリッシュ」を貫く。
「生徒たちはすっかり慣れています」と、同校のほか、市内全体の英語指導を率いる杉浦儀一教諭。他の英語担当教諭らも、授業で人気のアイドルなどを引き合いに出して生徒の関心を引きつけながら新しい文法表現を教えたり、「Good try!」と褒めたりして、生徒の「話したい」気持ちを引き出している。
文科省の視学官として専門的な指導をした経験があり、名古屋外国語大(同県日進市)で教員養成に関わる太田光春教授は「英語は言語で、コミュニケーションの手段。力を付けるには英語を聞いて話す時間を増やすしかない。学校の授業で先生が英語を使って話し、生徒と英語でコミュニケーションを取る意義は大きい」と指摘する。
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教師の英語力向上 道半ば
学習指導要領は、理解の程度や内容を考慮して「英語で行う」とするが、実態は完全にはそうなっていない。
文科省の英語教育実施状況調査では、授業中、75%以上を英語で発話している教師は、中学で15・4%、高校では10・7%にとどまる。50%以上を英語で発話している割合で見ても、中学では73・4%、高校で46%。
生徒や教師の英語力も調べたこの調査を分析すると、教師の英語使用割合が高いほど、生徒の英語による言語活動時間が長くなる。かぎは教師の英語力だ。
しかし、言語の習熟度や運用能力を測る国際的な指標「CEFR(欧州言語共通参照枠)」B2レベル(英検準1級相当)の取得割合は、中学で40・8%、高校で74・9%と、2017年度までの国の目標値(中学50%以上、高校75%以上)には達していない。文科省は、教師の英語力と指導力向上のための研修を実施したり、英検など民間試験の実施団体の協力を得て教師の受験料を割り引いたりするなど、対策に力を入れている。
(稲熊美樹)