
米大リーグ機構(MLB)は3日(日本時間4日)、導入を提案している球団ごとの総年俸制限「サラリーキャップ」について、来季ではなく28年シーズンからの導入を提案した。
MLBでは、12月1日に22年に締結された現労使協定が失効。新たな協定を結び直す必要があるが、サラリーキャップなどを巡って選手会側と意見に隔たりがあるとされ、「ロックアウト」に突入することが濃厚とされている。
MLB側は、すでに来季の契約交渉などがスタートしていることなどを考慮し、来季ではなく28年シーズンにサラリーキャップを導入することを提案。上限は2億5820万ドル(約410億円)で、下限は1億8020万ドル(約286億円)とし、今季の各球団の総年俸と照らし合わせると、マーリンズ、ガーディアンズ、カージナルス、レイズ、ナショナルズ、ホワイトソックス、ツインズ、ロッキーズ、パイレーツ、アスレチックス、レッズ、ブルワーズの12チームが総年俸を増やし、ドジャース、メッツ、ヤンキース、フィリーズ、ブルージェイズ、パドレス、レッドソックス、カブスの8チームが減らす必要があるという。全30球団のうち、20球団に影響することになる。
この場合、MLB全体では、総年俸が6億3600万ドル(約1010億円)増え、5億2800万ドル(838億円)減ることから、合わせて1億800万ドル(約171億円)増えると主張。選手会側はサラリーキャップが導入されることで、年俸が抑えられることを懸念して反対しているが、全体としての年俸はアップするという主張だ。
MLB側は戦力均衡などを目的としてサラリーキャップの導入を強く主張している。北米4大スポーツではすでにMLBをのぞくNFL(アメリカンフットボール)、NBA(バスケットボール)、NHL(アイスホッケー)で導入されている。