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NPO法人「ふるさと回帰支援センター」(東京)が二〇〇九年から発表している「移住希望地ランキング」の二〇年版で、これまで一〜二位を守ってきた長野県が初めて三位に陥落した。新型コロナウイルス禍で地方移住に注目が集まる中、移住促進に力を入れてきた県は「来年は一位を目指す」と静かに再浮上を狙う。 (城石愛麻)
ランキングは一九年までセンターを訪れた移住相談者と、自治体とともに開いた移住セミナーの参加者へのアンケートを合算して発表していた。いずれも回答者は首都圏在住者が中心だったが、二〇年はコロナの影響で大半のセミナーがオンラインに。参加者は全国に広がり、移住地の関心は全国各地に分散した。
その結果...
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