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宮崎県沖で発生したマグニチュード(M)7・1の地震を受け、気象庁が南海トラフ地震臨時情報の「巨大地震注意」を初めて発表してから8日で1カ月。インターネットを通じた本紙の読者アンケート「中日ボイス」で尋ねたところ、発表後に何らかの防災行動を取った人が約8割だった。専門家は「発表の効果があった」と評価した上で、さらなる備えの必要性を訴える。
巨大地震注意の発表後に取った行動を選択肢を示して質問(複数回答可)。分析したところ、79・5%は何らかの防災行動を取っていた。最も多かったのは「備蓄品が十分かどうか確認した」で47・2%。次いで「テレビや新聞、交流サイト(SNS)で情報収集した」(45・8%)、...
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