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「いっそのこと、全壊していた方が諦めがついたのかもな」。津波被害が大きかった石川県珠洲市三崎町で暮らす舟木茂則さん(68)は変わり果てた自宅を茫然(ぼうぜん)と見つめた。
築80年超の木造2階建ての自宅は半壊。妻(67)と2人で自宅にとどまるが、柱は傾いたまま。「調査で『半壊だから住める』と言われても、(担当者は)家の中まではしっかり確認していない」とこぼし、詳細な調査を求める。
昨年5月の地震でも、自宅の窓や戸棚が壊れた一部損壊で、自費で修復を終えたばかり。今回も市から耐震改修工事の案内が届いたが、舟木さんは「修理や建て直しにお金をかけても絶対に安全という保証もない」とあきらめモード。「この先何十年生活するか分からない住宅に多額のお金をかけて耐震化する人は少ないのでは」と投げかける。
珠洲市の高齢化率は石川、富山両県で最も高い52%。高齢世帯に耐震化工事費は重くのしかかる。夫と2人暮らしの同市蛸島町の女性(87)は昨年5月の地震で耐震改修工事も考えたが、手が回らなかった。「建て替えの人には支給されるが、修繕の人にはそこまで配られない。この年で耐震化までは…」
全壊の家屋が多かった珠洲市正院町で、100年以上続く理容店「HEISHI」の店主瓶子明人さん(41)の店舗兼住宅は昨年5月は半壊。今回は一部損壊と判定されて再調査を依頼中だ。
両親と子どもの7人家族。「昨春も何とか自力で直した。今回全壊にしてもらわないと…」と話し「倒壊状態での線引きではなく、地元に残ろうとする人に手厚い支援を」と望む。
高齢化率に比例するように県内の耐震化率は輪島や珠洲市など奥能登4市町が下位を占める。昨年5月の地震で住宅の応急修理の申し込みは574件。今回の地震前に工事が完了したのは82%の474件だ。正院町で今回、全壊の被害を受けた1級建築士、圓木保さん(68)は厳しい表情だ。「今のところ、明るい未来は描けそうにない」 (山本晃暉、東田茉莉瑛、木原育子)
「柱を補強」の現行耐震基準を満たすと損壊軽く
2007年の能登半島地震で震度6強の揺れに見舞われ、4割ほどの家屋が全壊した輪島市門前町道下(とうげ)地区。今回の地震後に地区中心部を歩くと、00年に制定された現行耐震基準を満たす建物の損壊は比較的軽いのが見て取れた。
三宅一子さん(74)は前回の地震で倒壊家屋の近くにいて九死に一生を得た。その経験から自宅を新しく建てる際は強度を高めるため壁部分の範囲を多くし、敷地の地盤改良もした。「道下は液状化しやすいところ。地盤がしっかりしているところは被害が少なくなると考えた」。今回の地震では、壁が一部はがれ、液状化も少し見られたが、建物のゆがみは見られなかったという。
神崎健次さん(56)の自宅も揺れによる倒壊は免れた。「(07年の地震後に)当時の基準を満たす形で直した」。しかし建物は液状化で中心部が浮き上がるように傾き、建て替えは避けられないとみる。「地面のことは考えられていなかった。次は敷地の別のところに建てたほうがいいかもしれない」とこぼした。
一方、家屋倒壊で母と娘2人を亡くした女性の自宅は1階部分がぺしゃんこに。黒瓦の屋根のある能登地方の伝統的な木造住宅だった。「前回の地震の時は大丈夫だったのに、家がつぶれるとは思わなかった」と声を震わせていた。
現地の建物被害を調査した金沢大の村田晶助教(地震防災工学)は「(07年の地震を受け)建物の修復を全くしていないとは考えられない。耐震性能をしっかり考え、強度が増すように直したかどうかが、今回の地震で被害の差として表れた」と指摘する。
村田助教によると、家屋の1階部分がつぶれるのは柱が抜けたり、折れたりすることが要因。現行の耐震基準は柱を補強するよう求めているとし「新しい建物が大きな被害になっていないのは、その効果が発揮されたからだと思う」と話した。
(曽根智貴)